途中で矯正歯科を変更することはできる?転院費用や手続き方法も解説

途中で矯正歯科を変更することはできる?転院費用や手続き方法も解説

大分大学医学部医学科卒業。医師として救急医療や在宅医療に従事し、マウスピース歯科矯正hanaravi(ハナラビ)を提供する株式会社DRIPSを創業。医療現場で予防の重要性や予防に取り組んでもらうことの難しさを痛感。美容という切り口で本質的な予防につなげる入口として、口腔という臓器に興味を持つ。口腔環境が多くの臓器に影響を及ぼし、多くの病気に繋がってしまうというポイントから予防について新聞・テレビ・WEBメディア等で情報を発信している。 https://www.med.oita-u.ac.jp/ https://www.oita-u.ac.jp/
 

矯正中に転勤などで引越しが必要になった場合、矯正歯科を転院できるのか気になっている人は多いですよね。

この記事では、矯正歯科は転院できるのか?という疑問にお答えします。

また、転院費用や手続き方法についても解説しているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

転勤などで引っ越す可能性があるとわかっているなら、オンラインで矯正をすすめられるサービスを検討するのもおすすめです。

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目次

1.矯正歯科を途中で変更することは可能

矯正治療を始めた医院で最後まで治療を受けるのが望ましいものの、途中で医院を変えることは可能です。

ただし、医院によって治療方針が異なるため、転院先で一から治療を始めなおさなければならないケースも少なくありません。

矯正治療中に医院を変更する際は、あらゆるリスクやデメリットを把握したうえで、よく検討する必要があります。

ただ、矯正治療は長期的な治療であり、期間中に環境が変わることもあるため、やむを得ず医院を変えなくてはならない場面もありますよね。

急な転院にも対応できるよう、手続きの流れを把握しておくことが大切です。

また、オンラインで治療をすすめられる矯正サービスを使えば、転勤や引っ越しがあっても同じクリニックで治療を続けられます。

「転勤があるかも?」「数年以内に引っ越すかどうか見通しが立たない」という人は、hanaravi(ハナラビ)などのオンライン矯正サービスを検討しましょう。

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2.矯正歯科を途中で転院したら費用は返ってくる?

矯正中に転院する際、矯正代金が返金されるのか気になりますよね。

この章では、矯正歯科を途中で転院した際の一般的な費用について解説します。

  1. 現在の矯正歯科で支払った費用の一部が返金される(全額返金は難しい)
  2. 追加で新しい矯正歯科での治療費がかかる

(1)現在の矯正歯科で支払った費用の一部が返金される(全額返金は難しい)

転院する際、費用が返金されるのか気になりますよね。

歯科医院によって返金割合は異なりますが、日本臨床矯正歯科医会では以下の目安が設けられています。

ただし、この規定は永久歯列期のマルチブラケット装置で、すでに全額支払った患者に限られます。

治療の進捗状況

返金額判断の目安

全歯の整列

60〜70%

犬歯の移動

40〜60%程度

前歯の空隙閉鎖

30〜40%程度

仕上げ

20〜30%程度

保定期間

0〜5%程度

例えば、ごく初期の段階で転院する場合は、支払った治療費の60〜70%が返金される可能性があります。

また、日本矯正歯科学会によると、乳歯列・混合歯列期の治療を開始した場合は以下のような規定があります。

第1期治療分のみの治療契約をしている場合
(1)主訴または第1期治療の目標が達せられていれば、治療終了として精算額は0とする。
(2)主訴が改善されていなかったり、治療の継続が必要と判断されたりする場合には、現在までの治療内容と今後予想される治療期間を考慮して決定する。
(B)第2期治療(永久歯列期)まで含めて治療費の契約をしている場合、第1期治療が終了していれば、精算判断の目安は40%程度とする。

(参考:日本矯正歯科学会

ただしこれは一般的な目安であり、実際に転院する場合は具体的な治療の進捗状況や医院と交わした契約書の内容、医院の規定によって異なります。

転勤や引っ越しなどで転院する可能性がある人は、転院に関する方針や返金ポリシーなどを事前に確認してから契約しましょう。

(2)追加で新しい矯正歯科での治療費がかかる

矯正歯科を途中で変更する際、新しい歯科医院で契約をし直す必要があります

そのため、治療費が新たに必要になります

歯科医院によって、矯正治療の方針や使用する設備、矯正装置が異なるためです。

場合によっては今までとは別の治療法に切り替える必要が出てくるかもしれません。

また、歯列矯正は自由診療なので、クリニックによって矯正費用や料金システムが違い、予想以上に費用がかかることも。

このように、矯正歯科を途中で変更する際は、追加の治療費がかかることを認識しておく必要があります。

費用面でのデメリットを考慮し、転院の是非を慎重に検討することが重要です。

転勤や引っ越しで矯正歯科に通えなくなるリスクがある人は、あらかじめ定期的な通院不要の矯正サービスを利用するのもおすすめです。

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3.矯正歯科を途中で変更する場合の手続き手順

矯正歯科を変更する際の一般的な手順は以下のとおりです。

  1. 現在の矯正歯科医に転院の意向を伝える
  2. 転院先の矯正歯科医を探す
  3. 診療記録や治療経過の資料を作成してもらう
  4. 新しい矯正歯科医に資料を持参し、治療の引き継ぎを依頼する

(1)現在の矯正歯科医に転院の意向を伝える

矯正歯科を途中で変更する際には、まず最初に現在通っている矯正歯科医に相談し、転院の意向を伝えることが重要です。

その際には、転院したい理由を詳しくお伝えください。

例えば、

  • 転勤や転校などで通院が困難になった
  • 留学のため長期不在になる
  • 生活スタイルの変化で通院が難しくなった
  • 担当医師への不信感がある

などの理由があると思います。

この時点で、現在の担当医から転院先の矯正歯科医を紹介してもらえることもあります。

信頼できる医師の紹介を受けられれば、転院先も見つけやすくなります。

(2)転院先の矯正歯科を探す

次に、転院先の矯正歯科を探す必要があります。

現在通院中の矯正歯科医から信頼できる転院先を紹介してもらうのが望ましいでしょう。

担当医のネットワークを活用することで、治療経過を適切に引き継いでもらえる可能性が高くなります。

また、信頼できる医師から紹介された歯科医院は、技術面でも一定の水準が担保されているため、安心して治療を受けられます。

自力で探す場合は、以下の点に留意する必要があります。

  • 医院の実績と信頼性
  • 医師の経験年数と専門性(矯正専門の歯科医師かどうか)
  • 設備の充実度(最新機器が整っているか)
  • 通院のしやすさ(立地、交通アクセス)

矯正歯科選びについては以下の記事も参考にしてみてくださいね。

矯正歯科の選び方を医師が解説!6つのポイントとよくある疑問も紹介 矯正歯科の選び方を医師が解説!6つのポイントとよくある疑問も紹介

(3)診療記録や治療経過の資料を作成してもらう

矯正歯科を途中で変更する際には、これまでの治療内容や進捗状況を新しい担当医に正しく引き継ぐ必要があります。

そのため、以下の書類一式を現在の矯正歯科医に作成してもらいましょう。

  • 紹介状
  • 初診時から現在までの治療経過がわかる資料
  • 診療記録
  • 治療計画書
  • 口腔内写真
  • 模型
  • レントゲン写真 など

これらの資料を新しい矯正歯科医に提出し、今後の治療方針を相談します。

クリニックによってはこれらのすべてをもらえないこともありますが、できるだけ多くの情報をもらえるよう交渉しましょう。

これらの資料の作成・引継ぎには、資料作成料・紹介料がかかることもあります。

(4)新しい矯正歯科医に資料を持参し、治療の引き継ぎを依頼する

資料を持参したうえで、新しい歯科医院で以下の内容を伝えることが大切です。

  • 転院の理由
  • 現在までの治療内容と経過
  • 今後の治療についての希望や要望

このように、現在の状況と今後の治療方針を丁寧に説明することで、スムーズに治療を引き継いでもらえます。

新しい矯正歯科医は、資料を確認しながら治療計画を立て直し、必要に応じて追加の検査や診断をおこないます。

4.矯正歯科を途中で変更するケースとは

矯正歯科を途中で変更する主なケースとしては、以下の4つが挙げられます。

  1. 転勤や転校による引越し

  2. 留学や海外駐在など

  3. 生活スタイルの変化

  4. 担当医師への不信感や人間関係のトラブル

(1)転勤や転校による引越し

よくあるケースが、転勤・転校などにともなう引越しです。

矯正歯科の治療期間は2年から4年ほどと長期に渡り、矯正治療途中は月に一回程度の通院が必要です。

通える範囲なら問題ありませんが、遠方に引っ越す場合は定期的な通院がかなりの負担になります。

そのため、転院を選択する患者さんが多いです。

(2)留学や海外駐在など

留学や海外駐在になった場合も、矯正治療の途中で転院を検討する必要があります。

その際は、現在の担当医に転院の意向を伝え、資料の準備や治療費の精算などの手続きをおこなう必要があります。

短期間の留学であれば、一時的に矯正治療を中断し、帰国後に再開するという選択肢もあります。

ただし中断期間が長い場合は装置の後戻り防止のためリテーナーを使う必要が出てくるでしょう。

中断の期間によっては治療期間が延長したり、追加の費用が発生する可能性もあるため、事前に担当医と十分に相談することが重要です。

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定期的な通院が必要なく、海外在住の患者様にも「日本語で安全な治療を受けられる」とお喜びいただけています。

(3)生活スタイルの変化

生活スタイルの変化で矯正治療を続けられなくなるケースもあります。

例えば、下記のようなケースが考えられます。

  • 就職で勤務地が遠くなり、通院時間が確保できなくなった
  • 結婚して新居が遠方になり、通院が難しくなった
  • 妊娠や出産、育児で通院が難しくなった
  • 大学進学で下宿先から医院が遠くなった

このような場合は、転院や矯正中断を検討する事態になる人が少なくありません。

生活スタイルが変わる可能性のある人は、あらかじめ通院不要の矯正サービスを検討することをおすすめします。

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(4)担当医師への不信感や人間関係のトラブル

残念ながら、担当医師との相性が悪いなどの理由で不信感が募り、転院するケースもあります。

医師との人間関係にトラブルがあれば、それも転院を検討する理由の1つとなり得ます。

担当医の矯正技術が優れていたとしても、事前に説明のなかった費用がかかったり、必要のない商品や治療をすすめられるなど、不信感が拭えなくなったという人もいます。

不信感は矯正治療の失敗につながりかねません。

そのため、信頼できる医師に治療を依頼することが何より重要となります。

5.矯正歯科を途中で変更するデメリット

矯正歯科を途中で変更することにはいくつかのデメリットがともないます。

  1. 想定より費用がかかる場合がある

  2. メンテナンス不足による虫歯や歯周病のリスクがある

  3. 歯並びに悪影響を及ぼす可能性がある

  4. 治療期間が延びる可能性がある

(1)想定以上に費用がかかる場合がある

矯正歯科を途中で変更する際、想定外の費用がかかったり、返金額が少ないことがあります。

  • 返金される金額が少ない
  • 新しい矯正歯科での再診断費用がかかる
  • 新しいクリニックでの治療費が別途かかる

返金される金額が少ない

現在の矯正歯科から返金される額は、多くても総額の60~70%程度が限度です。

治療の進み具合によっては返金できないこともあるため、注意が必要です。

新しい矯正歯科での再診断費用がかかる

転院先の歯科医院では、再度検査や診断が必要となります。

この際に、新たな費用が発生する可能性があります。

新しいクリニックでの治療費が別途かかる

途中まで治療済みだとしても、新しいクリニックでの治療費は別途かかります

そのため転院せずに治療を続けるよりも出費が大きくなってしまいます。

(2)メンテナンス不足による虫歯や歯周病のリスクが高まる

矯正治療中に医院を変える場合、転院までに時間がかかり過ぎると虫歯や歯周病のリスクが高まってしまいます。

治療を中断してしまうと、歯垢(プラーク)がたまりやすくなり、虫歯や歯周病の原因となる細菌が繁殖しやすい環境になってしまうのです。

虫歯や歯周病の進行度によっては治療の遅れにもつながりかねません

そのため、転院の際は以下の点に十分気をつける必要があります。

  • できるだけ早めに転院先を決め、治療の中断期間を短くする

  • 転院の間も、歯磨きやブラッシングなどのセルフケアを怠らない

  • 転院するまでは現在の医院で定期的なメンテナンスを受ける

(3)歯並びが悪化する可能性がある

歯科矯正を途中でやめてしまうと、歯並びが固定されないまま放置されることになります。

その結果、次のようなリスクが高くなります。

  • 歯が元の位置に戻ってしまう(後戻り)

  • 歯並びが悪化する

  • 不正咬合が再発する

後戻りや悪化を防ぐためには、位置を維持するために保定装置(リテーナー)を使う必要があります。

保定装置なしで途中でやめると、高確率で後戻りしてしまうためです。

状態によっては、治療前よりも歯並びが悪化してしまう恐れもあります。

(4)治療期間が延びる可能性がある

転院のために治療を受けない期間が長くなると、その期間は治療が進まなくなります。

中断した期間が長いと口内の環境が変化しやすく、治療プランを始めから作り直す必要が出てきてしまうため、治療期間が長くなることが考えられます。

そのため、転院を考えているなら、できるだけ早めに次の医院を決め、スムーズに治療を再開することが重要です。

6.転院の可能性がある人が矯正歯科を選ぶ際の注意点

矯正歯科を選ぶ際、転院の可能性がある人は以下の点に注意する必要があります。

  1. 転院時の対応力
  2. 提携医院や系列医院があるかどうか
  3. 転院になった場合の費用の把握
  4. そもそも転院の必要がない方法を考える

(1)転院時の対応力

治療途中での転院に柔軟に対応してくれる矯正歯科かどうかを確認することが重要です。

転院への理解があり、スムーズな引き継ぎに協力的な医院を選ぶことをおすすめします。

(2)提携医院や系列医院があるかどうか

全国に提携医院や系列医院があるクリニックなら、転院がスムーズな可能性もあります。

提携医院や系列医院なら転院に費用がかからない場合もあるため、事前に確認しましょう。

ただし、提携医院や系列医院だとしても歯科医師が異なるため、転院不可だったり、治療プランの作り直しになることもあります。

気になる人は、転院時の規定について契約前に確認しましょう。

(3)転院になった場合の費用の把握

治療前に転院の可能性がわかっているのであれば、転院にともなう追加費用がどの程度かかるのかを事前に歯科医院に問い合わせましょう。

治療開始が遅れたとしても、はじめから転居先で治療を開始したほうがよいこともあります。

(4)そもそも転院の必要がない方法を考える

転勤や転校で住む場所が変わる可能性がある場合、そもそも転院しなくていい方法を考えるのも手です。

例えば、観光や出張のついでに通院できる都心のクリニックを探すのもよいでしょう。

また、最近では最低限の通院回数で治療がすすめられるオンライン矯正サービスも増えています。

マウスピース矯正のhanaraviは、LINEで経過写真を提出しつつ、順番通りのマウスピースを装着するだけで矯正治療をすすめられます。

治療を担当するのは、厳選された質の高い矯正専門の歯科医師のみ。

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7.矯正歯科の転院に関するよくある質問

矯正歯科の転院に関するよくある質問にお答えします。

  1. 保定期間中は転院できる?
  2. 転院せず治療を途中でやめてしまったらどうなる?
  3. 転院でトラブルになったらどうしたらいい?

(1)保定期間中は転院できる?

保定期間中であっても矯正歯科の転院は可能です。

保定期間とは、歯列矯正治療の最終段階で行われるメンテナンス期間のことです。

この期間中は、治療で整えられた歯並びを維持するための「保定装置(リテーナー)」を装着し、定期的な通院をおこないます。

歯を固定することが目的の期間なので、歯を動かしている期間よりも転院による負担は比較的軽くなります。

ただし、通院が難しくなったからといって、転院をせずに治療を中断してしまうと、歯列が元の状態に戻ってしまう恐れがあります。

そのため、転院を検討する際は、新しい歯科医院での継続的な通院が可能かどうかを確認することが重要です。

(2)転院せず治療を途中でやめてしまったらどうなる?

矯正治療を途中でやめてしまうと、ほぼ確実に歯並びが元の状態に戻ってしまいます

治療途中で止めた場合、費用の一部は返金されることが多いですが、全額返金されることは難しく、かなりの費用が無駄になってしまいます。

転院先が見つからない場合でも、無理に中止するよりは、現在の矯正歯科で治療を継続することをおすすめします。

(3)転院でトラブルになったらどうしたらいい?

矯正治療の転院でトラブルが生じた場合の対処法としては、以下の2点が重要です。

まずは転院先の歯科医師と十分に話し合う

転院先の矯正医と転院の経緯や現在の治療状況、不安な点などを詳しく話し合います。

なるべく早期に的確な状況把握と対応策を立てることが大切です。

話し合いで解決できない場合は専門家や第三者に相談

転院先の矯正医との話し合いで解決が難しい場合は、専門家や第三者に相談することをおすすめします。

具体的には、以下のような機関に相談できます。

専門家に適切にアドバイスをもらい、トラブルの早期解決を図りましょう。

8.引越しの可能性があるならhanaravi(ハナラビ)

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矯正歯科の転院は可能ですが、それに伴い費用が発生したり、治療期間が長引きやすいなどのデメリットもあるのが事実です。

もし矯正治療中に引越しなどで転院が必要になる可能性があるなら、どこにいても矯正がすすめられるhanaravi(ハナラビ)などの矯正サービスを検討しましょう。

引越し先で新たな矯正医を探す手間も省けるので、転居にともなう心理的負担を最小限に抑えられます。

矯正治療を検討されている方で、将来的な転居の可能性がある場合は、まずはhanaraviの提携医院にご相談ください。

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